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インド株の買い方★インド関連日本株に投資する方法・お勧め銘柄一覧2021年版

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中国株の次はインド株ということで投資対象としてインド株への関心は高まってきています。

ただ、残念ながら、インド株への日本人を含めた外国人からの投資は、規制されていて、2021年現在、インド証券取引所上場企業に直接、投資することは出来ません。

今回は、インド株を直接購入する代わりにインド関連日本株に投資する方法とお勧め銘柄一覧をご紹介します。

インド関連日本株に投資する方法

インド関連日本株に投資する方法とは、具体的には東京証券取引所上場の企業のうち、インドで事業展開していて多くの売り上げ・利益を得ている会社の株式に投資するということになります。

インド関連の東証上場のETF(Exchange Traded Fund=上場投資信託) に投資する方法もありますが、それはまた別にご紹介します。

外国株に投資するわけではありませんので、通常の証券取引口座があれば、スグに実行することができます。

具体的なインド関連日本株は以下のようになります。



インド関連日本株お勧め銘柄一覧

スズキ(東証コード7269)

スズキは、日本国内でも有力な車メーカー大手のひとつですが、トヨタのようなトップ企業ではありません。

しかし、インドでは、MARUTI SUZUKI INDIA LTDというブランドで事業展開しており、インドにおけるトップ企業という位置づけになっています。

MARUTI SUZUKI INDIA LTDは、インドの証券取引所に上場されていますので、その親会社である東証一部上場のスズキに投資することで、インド株に直接投資するのに準ずる効果が得られることが期待できます。

実際、インド株投資信託商品で人気の”野村インド株投資”でもMARUTI SUZUKI INDIA LTDは主力投資銘柄となっていますので、インド関連日本株として、有力な投資対象になるのではないかと思います。

最新の会社四季報でも、インドの新工場が2021年4月から稼働と記載されていますので期待がもてそうです。

インパクトホールディングス(東証コード6067)

インパクトホールディングスは、流通・サービス店舗に特化したアウトソーシング事業を展開する企業です。

経営トップ含め、セブン‐イレブン・ジャパンをはじめとした大手小売流通業出身者が多くを占めることを背景に2019年、インドのコンビニ市場に進出することを決断。

インド最大のカフェコーヒーチェーンCoffee Day Global Limitedと合弁会社を設立し、5年以内に2,000店、10年以内に数万店のチェーン展開を目標にインドコンビニ事業に注力しています。

インドでは、Coffee Day essentialsというブランド名でコンビニ店舗を展開しており、2021年1月7日時点で、56店舗(バンガロールエリア49店舗、デリーエリア7店舗)の営業を行っているということです。

最新の会社四季報では、インドコンビニ事業について本格始動して均衡浮上と記載していますのでインドコンビニ事業についてようやく赤字を脱するレベルという状況ですので、投資するには長期的な視点と同時にインド特有のビジネスリスクにも注意する必要はあると思います。

その点、既にインド市場でポジションは確立しているスズキとは異なる点です。

ただ、大化けする可能性は、インパクトホールディングスの方があるとは言えそうです。



ユニ・チャーム(東証コード8113)

ユニ・チャームは、主力製品である衛生商品の特性から早い段階から海外進出をしています。

インドには2008年に現地法人ユニ・チャームインディアを設立、本格的にビジネス展開をしています。特にベビー用おむつでは、インド国内でナンバー2のシェアを誇ります。
インドは人口の年齢構成が若いだけに、この先、インド事業には大きな期待が持てそうです。

2020年6月に起きたインド工場の火災について、四季報最新号によれば、別の工場の再建で供給量確保と記載されていますので、ビジネス上の懸念は、ほぼ解消されているようです。

壱番屋(東証コード7630)

最後はインド関連日本株の大穴的な存在のカレーの全国チェーンの壱番屋です。

壱番屋は、三井物産と現地に合弁会社を設立、2020年8月3日にインド(ハリヤナ州グルグラム)において、「カレーハウス CoCo 壱番屋」を初出店を果たしました。

そもそも今回のインド進出は、三井物産のインド人社員がココイチカレーに惚れ込んことがきっかけとなっていますので期待できるのではないかと思います。


壱番屋は、既に様々な国に進出しており、そのうち最も多いのは中国の50店舗となっています。

インドの人口の多さとカレーの本場であることを考えると、壱番屋のインドにおける店舗展開の可能性は高いと思われます。

ただ、インドでの深刻なコロナ禍ということもあり、思うような事業展開が出来ていないようですので、現時点では、大穴的な存在としてとらえたほうが良いかもしれません。




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